新潟市インフルエンザ発生状況
更新日：2015年1月29日
インフルエンザが本格的に流行しています。平成27年1月25日までの1週間の定点医療機関1施設あたりのインフルエンザ患者数は、新潟市で67人台と例年のピークレベル並みの多さになっており、県全体でも48人台で、県・市ともに警報レベルの開始基準である30.0を上回っています。学級閉鎖や高齢者等福祉施設などの集団発生報告数も多くなっています。人ごみはなるべく避け、手洗い、うがい、咳エチケットなどの衛生習慣を徹底するように心がけましょう。疲れをため込まず、適度に休養をとり、体調を整えることも大切です。
インフルエンザにかかったら
安静に努め、十分な休養・睡眠をとりましょう。脱水にならないよう、水分補給をこまめに行なうことも大切です。抗インフルエンザ薬は、発熱などの症状が出てから2日以内に、ウイルスが体内で広がりきらないうちに開始するのが原則です。薬による治療開始後でも、呼吸状態の悪化や、繰り返す下痢やおう吐による脱水の進行、意識障害など、重症化の兆候がみられるような場合は、繰り返し医療機関に相談するようにしてください。
インフルエンザの予防と発症した場合の留意点
インフルエンザによる学級閉鎖等の状況
学級閉鎖が多くなっています。
新潟市の状況
新潟県の状況（新潟市分を含む）
新潟市の外来患者報告集計
毎週、市内医療機関より報告されるインフルエンザ外来患者数（定点報告と任意報告の合計）を、迅速検査で診断されたA型、B型と、症状等で診断された臨床診断患者に分けて週単位で集計し、結果を公開しています。
本市では、定点報告だけでは各区の流行状況を十分把握できないことから、市医師会と協力し、市内医療機関に任意報告の協力をお願いしています。
大きな流行となっており、注意が必要です
ほとんどがA型で、B型は、わずかです。臨床診断例も、実際のインフルエンザ患者が多く含まれていると考えられます。
区別発生状況（医療機関の所在区別）
各区で患者が多くなっています。
区別報告数の推移（週別報告数のグラフ）（PDF：169KB）
年齢階級別発生状況
20代を除く、全ての年齢層で増加中です。5歳から9歳、10代前半で特に多くなっています。
年齢階級別報告数の推移（週別報告数のグラフ）（PDF：67KB）
年齢階級別報告数の推移（週別報告数の表）（PDF：173KB）
新潟市衛生環境研究所におけるインフルエンザウイルス検出状況（A型の亜型、B型株の系統について）
今シーズン、本市で検出されたインフルエンザウイルスのほとんどは、AH3(香港型)です。
A／香港型が主体の流行状況が続くと考えられることから、1月中旬以降の検体は原則として直接PCR検査を実施せず、分離培養検査を行うこととしました。結果判明までに1か月程度を要します。
結果が出ているものは、ほとんどが、A／H3（香港型）です
インフルエンザウイルスは、同じA型、B型同士であっても、抗原性の違いから複数の亜型や株に分類されています。
A型はヘマグルチニン (HA) とノイラミニダーゼ (NA) の組み合わせにより、H1N1や、H3N2（香港型）など、複数の亜型に分類されます。平成21年に新しく出現し、世界的大流行であるパンデミックを引き起こしたインフルエンザ（H1N1）2009ウイルスは、このサイトではH1pdm09として記載します。それ以前に流行を繰り返していたH1N1（ソ連型）は、現在は報告が見られなくなっています。
B型は、HAとNAにA型ほどの多様性がないため、亜型による分類は行われず、HAの抗原性の違いからビクトリア系統株と、山形系統株という2つのグループに大別されます。
2014/15年シーズンのワクチンは、H1N1(2009)とH3N2（香港型）の2種類のA型と、B型（山形系統）の、計3種類が含まれたワクチンです。
関連リンク
定点報告数の推移
新潟市におけるインフルエンザを含む定点疾患の、報告数の推移が閲覧可能
新潟県の定点疾患報告数の推移や、県内各地のインフルエンザ定点報告数が閲覧可能
サイト内の感染症週報では、県内の保健所別に発生状況を色分けした地図などが閲覧でき、インフルエンザ患者発生・ウイルス検出状況 では、新潟市で検出されたものを含めた、新潟県のインフルエンザウイルス検出状況などが閲覧可能です。
定点とは
感染症法に基づく感染症発生動向調査において、インフルエンザのように、身近に多数の患者が発生する疾患の動向を、効率よく把握するために選定された医療機関。定点報告対象疾患ごとに、地域人口を勘案して、地域の選定施設数が定められます。
インフルエンザ定点医療機関（本市では26施設）は、1週間のインフルエンザ患者について、人数、年齢階級、性別を、毎週、保健所に報告します。全国の情報は、県や政令市を通じ、国に集約されます。集計結果は、地域の自治体、衛生研究所や、厚生労働省、国立感染症研究所のサイトなどで公開されており、定点医療機関1施設あたりの報告数は、流行状況の目安として利用されています。
全国の発生状況
都道府県別の発生状況を反映した、全国の発生状況マップ
全国の都道府県別発生状況（インフルエンザ定点の報告患者数）などが閲覧できます。
インフルエンザ対策のサイト
インフルエンザ施設内感染予防の手引き、医療機関における院内感染対策マニュアル作成のための手引きがダウンロード可能です。
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